検索結果1ページ目は自社のみで独占できる? 答えは.....

 2019.04.01  LeadPlus

Googleの検索結果、1ページ目の1位または上位を狙っていくのが、基本的なSEOの取組みです。しかし、時おりそれ以外の要望も出ます。たとえば「自社発信の情報だけで、1ページ目がすべてうまるようにして欲しい」という要望です。

こうしたことは可能なのでしょうか。実際に検証してみました。

検索結果1ページ目を独占

検証に入る前に、そもそも自社発信の情報だけでGoogleの検索結果1ページ目が独占できるのかについて、それが可能なのか整理しておきましょう。またそれがどのようなメリットをもたらすかについてもまとめておきます。

仕組み的には可能か

Googleの検索アルゴリズムに対して、自社発の情報だけで1ページ目の独占が可能かどうか?

結論は「YES」です。

かなり昔ですが、

「うちのWebサイトだけで1ページ目を埋めてほしい」という要望がお客様からいただきました。

正式な依頼というわけではなかったので実際には取組みませんでしたが、その時期は「Googleで1ページ内に表示可能なのは、1ドメイン2ページまで」というアナウンスが出されていたので何をやっても無理というのが回答でした。

あれから時は流れ、現代は「1ドメインに対して、検索結果の1ページ内に表示する数に制限はしない」というアナウンスがGoogleから出されています。

つまりGoogleの仕組み上は、自社サイトだけで検索結果の1ページ目を埋めることは可能になっているのです。

加えて現在は自社が運営するWebページが多彩になっています。

以前要望が出た頃はコーポレートサイト、そして、ドメインを分けたサービスサイトぐらいが自社の運営対象でした。しかし現在はオウンドメディア、さらにはソーシャルメディアの公式アカウントがあります。1ページ目を占有するというのはこうした別のメディアを含めた自社が発信する情報、というようにニーズも変わってきています。オウンドメディアやソーシャルメディアを加えると、自社発信の情報だけで検索結果の1ページ目を独占することは現実的な目標にできそうです。

検索結果1ページ目を独占することのメリット

検索結果の1ページ目を、自社発信の情報だけで独占することのメリットをまとめておきましょう。

自社へのアクセスが増える

言うまでもなく、ユーザーとの接点が増えます。基本的には検索結果の1ページ目であってもクリックされるのはほぼ上位3つまでですが、もれなくユーザーにアクセスしてもらえるという可能性は高まります。

ブランディングができる

自社が運営するサイトばかりなので、ブランディングの効果が高まります。ユーザーはその企業やブランドに対してのスケールメリットを感じることができ、安心を得たり多彩なサービス展開を実感できるでしょう。

ネガティブな情報を排除できる

企業やサービスに対しての誹謗、中傷は悩ましいものです。検索結果の上位にこれらが出てしまうのは頭が痛い問題ですが、自社からの情報だけで検索結果を占めることでこうしたネガティブな情報が排除できます。

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以上が企業から見た場合のメリットですが、ユーザーにとっては好ましくない面もあります。ユーザーが検索をする場合には多彩な情報を求めている可能性があるので、企業発信のものだけでは足りないことも考えられます。

Googleはユーザーのメリットを常に意識して検索アルゴリズムを考えていますので、当然こうしたニーズは折り込み済でしょう。

そういった観点も踏まえ、検証を開始してみましょう。

企業名で検索した際の検証結果

まずは「企業名」で検索してみます。

キーワードの基準は「誰でも知っている企業名」「正式名称ではなく、それが通称になっているキーワードで検索する」とします。

企業名で検証(トヨタ編)

実際のキーワードとして、「トヨタ」で検索をしてみます。

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検索結果の1ページ目は、次のような情報構成になりました。

  1. リスティング広告
  2. トヨタのサービスサイト
  3. ローカルパック
  4. ニュース
  5. 他社サイト
  6. 他社サイト
  7. トヨタの企業サイト
  8. 他社サイト
  9. Wikipedia

※ローカルパックとは、地図や店舗などの情報を表示するGoogleの機能を指します。

自然検索結果内での自社からの情報は、サービスサイトとコーポレートサイトの二つのみです。ただしローカルパックはトヨタの営業所を示しているので、自社所有ではないものの自社発信に近い情報と見てもいいでしょう。

ニュースの評価が難しいところですが、今回の検索結果では新型車のトピックスが主な表示内容だったので、やはり自社発信寄りの情報と考えたいと思います。

こうした観点で見るとリスティング広告を含め、1ページ目の占有率は50%といったところでしょうか。

ただしサービスサイトのサイトリンク(そのサイト内の主要ジャンルを表示するGoogleの機能)で大きくスペースを取っているので、実際の見た目ではトヨタ発の情報がかなりの面積を占めます。

企業名で検証(Apple編)

アメリカのInterbrand社が実施する調査によると、企業のブランド価値が最も高い企業はここ数年Appleとのことです。

参考:Best Global Brands 2018 Rankings

その「Apple」という企業名で検索した時、検索結果の1ページ目はどうなるでしょうか。

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  1. リスティング広告
  2. 企業公式サイト
  3. ローカルパック
  4. ニュース
  5. Wikipedia
  6. 他社サイト(関連性なし)
  7. ニュースサイト
  8. 他社サイト
  9. 他社サイト

Appleの場合は自然検索結果の公式サイト、それにリスティング広告とローカルパックなので占有率としてはやや少なめです。

ただしトヨタと同じく公式サイトのサイトリンクでかなりのスペースが取れているので、実際に占有する面積はかなり大きくなっています。

加えてリスティング広告でもサイトリンクオプションを設置、ローカルパックはもともとの占有が大きいので、見た目は検索結果1ページ目の半分以上をAppleからの情報が占めている感じになります。

ここで注目はこの検索をした際のニュースは、必ずしも企業にとってポジティブなものではなかったということです。このように第三者視点になるニュースページはプラスになる時もあれば、マイナスになる時もあります。自社発信の情報だけで埋めようとしても、こうしたGoogleの仕様は除外できません。

また「他社サイト(関連性なし)」というのは、Appleという企業や商品とはまったく無関係の店舗情報でした。世界トップクラスの企業名を検索した場合もこうした情報が混じるのは、面白い現象といえます。

企業名で検証(コカ・コーラ編)

「コカ・コーラ」で検索してみます。なお「コカコーラ」と検索した場合は若干検索順位に違いが出たものの、出てきたのは同じページだったのでここでは検索キーワードの表記の揺れは影響がないと考えます(検索順位の違いも、タイミングの問題と考えていいと思います)。

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  1. 公式ブランドサイト
  2. 日本企業サイト
  3. 日本企業サイト内、商品ページ
  4. Wikipedia
  5. ニュース
  6. 公式Twitter
  7. 動画
  8. 公式YouTubeチャンネル
  9. ショッピングサイト
  10. 関連会社公式サイト
  11. ローカルパック

コカ・コーラは数でいくと検索結果の7、8割を自社発信の情報が占めます。

ローカルパックはほぼ企業情報とみなせますし、動画は主にブランドをアピールするものが出ていました。この検索タイミングで出ていたニュースは企業にとってポジティブとはいえないものでしたが、ここに新商品の発表や企業の社会貢献などの内容が出ていれば、ほぼ100パーセント自社からの情報で埋められたといえたかもしれません。

なおコカ・コーラの日本企業サイトは現在、オウンドメディアと融合したような体裁となっています。もともとの公式サイトとしての強みもあるでしょうが、こうしたコーポレートサイトのオウンドメディア化が検索結果にどう影響するのかも気になるところです。

まとめ

今回「トヨタ自動車」「Apple」「コカ・コーラ」という三つのグローバル企業について、検索結果の1ページ目の占有状況をみてきました。自社からの情報としてカウントできるのは、次の通りです。

  • 企業サイト
  • 商品、サービスサイト
  • ショッピングサイト
  • 関連企業サイト
  • ソーシャルメディア公式アカウント
  • 公式YouTubeチャンネル
  • ローカルパック

ローカルパックは自社情報の範疇に加えていいと思いますが、基本情報だけでは効果を発揮できないので、店舗や営業所の情報はきちんと入れるようにしましょう。

今回の検証でソーシャルメディアの公式アカウントとして出たのはコカ・コーラのTwitterのみでしたが、FacebookやInstagramなども企業によっては上位に来ます。また現在のGoogleの動きを考えると、動画サイト(公式YouTubeチャンネル)は今後力を入れていった方が良いと言えるでしょう。

Googleの検索結果1ページ目を独占するという意味では、コカ・コーラの例でそれがほぼ可能そうだというのがわかりました。また取組み方についても手本にできそうです。

今回の検証はグローバル企業、その中でもトップクラスの知名度を持つブランドでおこないましたが、国内の中小事業者やサービスでも、同じような取り組みは可能です。

機会があればこうした検証もおこない、事例を提示してみたいと思います。

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