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インバウンドマーケティング

SEO主要トピックスまとめ: 現状把握と共に (2017年上半期)

  • 2017.08.16
  • LeadPlus
SEO主要トピックスまとめ: 現状把握と共に (2017年上半期)

インバウンドマーケティングの集客方法として欠かせないSEO、その動きは常にチェックしておく必要があります。

2016年12月に「SEO 10大ニュース 2016年を振り返る」と題した記事を公開させていただきましたが、数ヶ月しか経っていないの関わらず新たな展開も見受けられます。

今回はSEOに関する2017年上半期のトピックス、加えてそれに関係するデータの紹介をして、現在のSEOへの理解を深めて頂きたいと考えています。 

キーワード取得の完全終了と検索エンジンのシェア

アクセス解析で、検索エンジンのキーワードが取得できなくなっているのは数年前からの流れです。Yahoo!の検索についても、2016年の12月にはほぼ取得でいない状態になっていたようです。これによりアクセス解析を使い自然検索キーワードを得ることが全くできなくなったと言えます。

もっともこれについては、Web担当者であればほとんどの方が既にご存知の情報でしょう。

これにより唯一の頼みはGoogle Search Consoleというなのでしょう。

ただしGoogle Seacch Consoleは、当たり前ですがGoogle検索の状態を知るためのツールです。専門家であるWeb担当者はYahoo!検索を既に過去のものと考えがちです。客観的な情報を持ち合わせていないでSEOを実施するケースが目立ちます。

そこでGoogleとYahoo!がどれぐらいの割合で使われているかを紹介しておきます。

「StatCounter」のデータを見ていきましょう。

こちらはまずは全デバイスのトータルです。

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次にパソコンのみです。

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そしてスマホのみです。

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やはり2017年においてもGoogle検索が70%と圧倒的な利用割合になっていることが分かります。しかし、25%の利用者が存在するYahoo!検索が下がっているわけではなく横ばいで推移していることから、Yahoo!についても根強い層が存在することも理解できるでしょう。

ただしGoogleとYahoo!の利用者層が異なると言われています。Yahoo!を利用する層は、男女別では女性、年代別では年配者が多いと言われています。リスティング広告を両方に出稿した場合もその違いを実感する時があります。

SEOはキーワードだけで対策するものではありません。検索エンジンのロジックはGoogleもYahoo!も共通ですので、Search ConsoleでGoogleのキーワード取得ができるので特に気にする必要はないと思うかもしれません。今もなお25%前後のシェアを持つYahoo!検索の動向についても、可能な限りチェックするようにすることが重要です。 

検索手法の多様化

 海外では次のようなトピックスも、今年になって報じられています。

【米国】Googleに替わり、Amazonが検索エンジンになっている(2017/02/06 eコマースコンバージョンラボ)

物品の購入を考える際はAmazonで検索する割合が高くなっている、というニュースです。

これと関連した昨年の日本国内の調査「若年層はソーシャルメディアの検索を多く利用している」では状況に応じてGoogleやYahoo!だけでなくソーシャルなども利用しながら検索していることがわかっています。

GoogleやYahoo!での検索を否定しているわけではなく「速報やトレンドはTwitter」「髪型や洋服、ネイルといった画像で見た方が良い情報はInstagram」と使い分けが始まっていることがわかります。そして利用方法を世代別で見ると、若者の割合が高かったというのが実態です。

このようにネットリテラシーの高い人たちが増えてきて、すべてを検索エンジンに頼るのではなく、コンテキスト(状況)に応じた検索の使い分けがされ始めていることを意識する必要があります。

つまり、「SEOはGoogleのロジックだけ対策しておけば良い」という考えではなく、「検索エンジン以外でユーザーのコンテキストを考える」という対策の仕方も、今後は考慮する必要性が出てきているということなのでしょう。

主要ディレクトリ型サービスの終了

 

10年ほど前のSEO対策として大きな注目を集めていたディレクトリ登録関連のサービスが終了を迎えています。

世界的に有名だったディレクトリサービスDMOZの終了が3月にアナウンスされました。 デイレクトリ型サービスの終了というニュースでは、6月にYahoo! JAPANから発表された「Yahoo!カテゴリ」のサービス終了告知の方が、インパクトは大だったはずです。

 SEOでも重要な存在だった世界最大のディレクトリサービス、DMOZが間もなく終了(海外SEOブログ 2017/3/3)

「Yahoo!カテゴリ」サービス終了について(ヤフー株式会社 2017/6/29)

Googleは一部、検索結果のスニペットをここからDMOZから表示させていたので公式ブログで若干これについて触れていますが、基本的にはコンテンツの中身もしくはmeta descriptionからスニペットは取っていたので、実質的な影響はほぼないと言って良いでしょう。

 ユーザーに役立つ検索スニペット(Googleウェブマスター向け公式ブログ 2017/6/5)

こうしたディレクトリ型検索サービスは、インターネット初期は非常に重要なもので、ここに登録されるかどうかが実際の検索結果でも大きな意味を持っていました。

やがてロボット型の検索エンジンが主流になり、Yahoo!もGoogleの検索エンジンを採用したことから重要度は低くなりましたが、被リンクとしての効果はあるという意味でYahoo!カテゴリへの登録は半ば必須のようにもされていました。

実際に被リンク効果がどれぐらいあったかは分かりませんでしたが、主要なディレクトリ型サービスが姿を消したということで、検索エンジンの初期の形が終わったと言えそうです。 

SSL化の加速とブラウザシェア

 常時SSLは数年前から多くの話題が出ていますが、GoogleはChromeを使ってさらにその流れを加速させています。

 1月にリリースしたChrome 56から、クレジットカードのパスワードを通信する HTTP サイトに対して、「安全ではない(Not secure)」と警告を表示させています。

これは取組みの第一歩で、将来的にはすべてのHTTP サイトに警告を出す構想のようです。

こうしたHTTPSの流れが来ているにも関わらず、Web制作の現場では常時SSL化にあまり敏感でない空気も感じます。IT系のサービスだと対応を進めていますが、一般的な事業会社のWebサイトだと意識が希薄なようです。

一般ユーザーは「安全でない」という警告が出れば、たとえ大手企業のサイトであっても敬遠してしまうでしょうから、無頓着にしていたらそれだけで機会損失を生みます。

新規立ち上げやリニューアルはもちろん、早めにSSL化に取り組んだ方が良いでしょう。

Chromeだけじゃないの?と思うかもしれません。確かに現在はChromeでこうした警告が出るという取り組みが進んでいますが、ブラウザシェアという意味ではどれぐらいインパクトがあるのでしょうか。

再び「StatCounter」を使ってブラウザシェアを検証してみましょう。

全デバイス、パソコン、スマホの順に掲載します。

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Chromeのシェアが伸びているのはほとんどの方が肌感覚として実感しているでしょうが、データで見ると顕著です。IE、Edgeというマイクロソフト系のブラウザを二種類たしても、Chromeの方が優位です。またスマホでもChromeが大きく伸びてきています。

話を常時SSLに戻すと、最もシェアの大きなブラウザであるChromeがHTTPSに対する取組みを強めていることを認識して今後のWebサイトづくり(HTTPS化)をしていくべきなのでしょう。

ちなみに4番手につけている今なお人気のFirefoxもFirefox 51というバージョンで安全でないHTTPサイトに警告表示されるようになっています。

Webサイトを運営するうえでは、こうしたブラウザの動きも可能な限りカバーするようにしたいものです。何はともあれHTTPS対応は早めにしておいた方が良いでしょう。

まとめ

 ここで紹介したSEOに関するポイントは、以下の通りです。

  • アクセス解析による検索キーワード取得は実質不可能になった。Search Consoleが頼み
  • 検索手法としては検索エンジンだけでなく、Amazonなど巨大EC、あるいはソーシャルメディアを利用した、コンテキストに応じた検索の多様化が目立ってきている。
  • ディレクトリ型サービスはほぼ終了
  • 常時SSL化が必須

関連して覚えておきたいデータは、下記です。

  • 日本国内の検索エンジンシェアはGoogleが約70%、yahoo!が約25%。
  • ブラウザシェアではChromeがトップ。IE、Edgeの合計を上回る。

特に重要なのは検索手法の多様化、コンテキストの応じた検索の仕方が上手くされるようになってきている事です。従来のSEOを考えるうえではGoogleだけを追っていれば大丈夫ですが、ユーザーはもっと幅広い情報へのアプローチを開始しています。

ですからWeb担当者もSEO≒検索エンジンという認識だけでなく、もっと幅広く、ユーザーが自社の情報との最初の接点となる検索画面でのUXから考慮した取組みをおこなっていくべきでしょう。

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