同義語、略語をGoogleは認識しているのか?検証から見えてきたSEO対策

 2019.10.16  LeadPlus

以前のSEO対策だと、「この言葉は違う言い方もするから、ページ内できちんと対策をしておかないといけない」と言われたものです。具体的にはページ内において違う表現を意図的に使ったり、括弧書きで略称または正式名称を書くといった対応です。

しかし、昨今の検索エンジンの精度は著しく向上し、今は“そこまでは”意識しなくても良いと言われるようになっています。果たして本当なのでしょうか。意外とモヤモヤしている方も多いと思います。この記事ではそんなモヤモヤを少しでも解消すべく略語や同義語をGoogleはどのように認識しているのかを実際に検証しSEO対策をどのようにすれば良いのかを導きだします。

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Googleは略語をどのように認識するのか

まずは、略語と正式名称で検索をしてみます。意味は同じ、表現が違うだけです。

「生命保険」と「生保」で検索してみました

●「生命保険」で検索

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●「生保」で検索

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「生命保険」と「生保」、意味は同じで言い方を略しただけです。ですからこれに関しては同じ検索結果だろう・・・という予想は大きく外れ、まったく違う検索結果が表示されました。

「生命保険」の場合は、保険の比較サイトや大手の保険会社の公式サイトが上位にきました。

またローカル検索、つまり地図付きの検索結果で最寄りのエリアにある保険の代理店情報も表示されました。

一方の「生保」の場合はというと、最上位に来たのは厚生労働省のサイト、その後に“生保とは”を解説するwikipediaと辞書サイトが表示されました。

全く傾向が違います。

しかし検索結果を見て気がついたのですが、厚生労働省のページは生命保険ではなく「生活保護」のページとなっています。筆者は「生保」は生命保険のことを指すという認識だったのですが、生活保護の略称でもあったようです。

実際に「生保」で検索した検索結果ページには、生命保険と生活保護、二つに関するページが半々で表示されていました。

これについてはキーワードの選び方が適切ではありませんでしたので、同じ目的で別のワードを使って再度チャレンジしてみましょう。

「インフレ」と「インフレーション」で検索

●「インフレ」で検索

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●「インフレーション」で検索

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「インフレ」と「インフレーション」、この場合は略語の「インフレ」を使う機会の方が多いはずです。実際に検索ボリュームの実績を調べたところ、インフレーションの四倍近くあるみたいです。

さてそれぞれの検索結果ですが、どちらもナレッジグラフ(その言葉の意味を伝える、辞書的な回答が検索結果ページに表示されること)が出ます。

インフレの場合だと「インフレーションの略」とだけ返されてきますね。

同じ意味ですが、検索結果には違いがあります。

「インフレ」の場合は2位のwikipediaを除いて1位、3位に出るのはインフレについて解説する記事コンテンツです。「インフレーション」の場合だとwikipediaや辞書的なページが上位に来て、意味をそれなりのボリュームで解説している記事コンテンツはその下です。

まったく同じ意味を持つものにも関わらず、検索結果は少し異なりました。

なおインフレで上位に表示された記事ページには、インフレ(インフレーション)といった記載はされていますので、ページ内にまったく該当するワードがないとはいえませんでした。

「社労士」と「社会保険労務士」で検索

「社労士」と「社会保険労務士」、これも同じ意味です。こちらの検索ボリュームを調べたところ、社会保険労務士の方が2~3割多くありました。ただどちらのキーワードも月間で数万の検索回数が確認できます。

●「社労士」で検索

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●「社会保険労務士」で検索

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2位の検索結果は異なりますが、1位と3位は同じとなりました。

1位は全国社会保険労務士会連合会の解説ページなので、関連性が強くサイトそのものが非常に強いのはわかります。3位は日経ビジネスの記事コンテンツなので、社労士とは直接関係無くコンテンツそのものによる所が大きそうです。

「社労士」で2位にきているページは、「社会保険労務士」の検索結果だと6位。クリック率で考えるとトップ3に入っていないので、大きく下がりそうです。

当初の予想として、「社労士」は「社会保険労務士」の略語というのは明らかなので、順位に違いは出ないと考えていました。しかし実際に検索してみると、まったく同じ順位とはなりませんでした。

また「社労士」で2位、「社会保険労務士」で6位のWebページ内にも社会保険労務士というワードは何か所か記載はありましたので、ワードそのものはヒットしているはずです。

以上、略した言葉で3つを調べてみましたが、Googleが同じ言葉と認識するという精度は上がっているとはいえ、決して同じ検索結果を返すというわけではなさそうです。

Googleは異なる呼び方(同義語)をどのように認識するのか

次は略称ではなく、呼び方が異なるワードについて見ていきましょう。言葉そのものが異なるので、予想として検索結果は略称の時よりも違いが出ると考えています。

「海外旅行」と「国外旅行」で検索

「海外旅行」と「国外旅行」同じ意味です。実際に検索されるワードとしては前者の方が圧倒的なボリュームです。

●「海外旅行」で検索

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●「国外旅行」で検索

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「国外旅行」で検索した場合は、冒頭に「海外旅行も含めた検索結果を表示しています」という案内が出てきます。

何しろ「海外旅行」は10万回近くの検索回数がありますが、「国外旅行」だとわずか数百程度。国外旅行が一般的な言い方ではないので、同じ意味を表す海外旅行も含めて出しますよ、となるのでしょう。

しかし検索結果の順位は、微妙に入れ替わっています。

海外旅行ではHISのサイトが1位、国外旅行ではJTBのサイトが1位となりました。なお国外旅行で1位となったJTBのページに、「国外旅行」というキーワードは見当たりません。

「国外旅行のみで検索」という案内もあるので、こちらで再度検索をしてみます。

●「国外旅行」のみで検索

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そうすると今度はまるで違う検索結果となりました。

上位に表示された3つ、いずれも見出しには「国外旅行」という文字そのものが入っています。

このようにほぼ同じ意味であっても、言葉通りのキーワードに限定して検索すると違った検索結果になる、同じ意味の言葉を含めるかはGoogleが確認してくるといった形で、自動的に同じ意味として解釈された検索結果を返されることはないようです。

「ファッション通販サイト」と「ファッションEC」で検索

「ファッション通販サイト」と「ファッションEC」、意味するところは同じですが、後者はインターネット業界の人でなければなかなか使わない言い回しでしょうか。

●「ファッション通販サイト」で検索

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●「ファッションEC」で検索

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検索結果は、まるで違ったものになりました。

やはりファッションECに関しては、業界関係者向けのページが上位表示となり、一般のお買い物をするユーザー向けのページは出ませんでした。

「ファッション通販サイト」「ファッションEC」のいずれについても、見出しにはその言葉が入っています。そのためtitle属性の影響は大きいといえるでしょう。

なおこの記事では自然検索の順位にフォーカスしているのでキャプチャからは外していますが、「ファッションEC」の検索結果にはニュース検索の結果、動画検索の結果も表示されました。

同義語や略語のSEO対策について

検索意図が微妙にずれていたりする組合せもあるので一概にはいえませんが、略称や言い方が異なるだけのキーワードであっても、検索した語句そのものを使っているページの方がやはり強いようです。

試しに「マーケティングオートメーション」と「MA」という、デジタルマーケティングならではキーワードでも検索してみましたが、検索上位に出てきたのは違ったページでした。

「MA」で上位表示されたページには、「マーケティングオートメーション(MA)」といった記述がされていたので、やはりtitleには正式名称と略語、両方の記述を入れておくのが良さそうです。ただしtitleに「マーケティングオートメーション(MA)」と記述すると、これだけで20文字近くとなります。titleの推奨文字数をほとんど占めてしまいますので、併記して長くなりすぎるようであれば検索ボリュームや検索意図を考え、対策するキーワードをどちらか選んでtitleには入れる方がいいでしょう。

【略語、同義語がある場合の対応方法】

○Webページ内には、「マーケティングオートメーション(MA)」など、正式名称と略語を併記した記述はした方が無難そう。

○ただしそれで推奨文字数を超えてマイナス評価をされては本末転倒なので、検索ボリュームやどういった意図の検索で使われるキーワードかを見極めて採用するのが現実的。

○ページ内には正式名称と略称、あるいは異なる名称も併記しておくのが現状だと必要。

まとめ

言葉は今回検証した略語、言換え、同義語、さらには類義語などもあるのでなかなか厄介です。

Googleはこうした関係性をかなり理解しているとはいえ、キーワードそのものが使われているWebページの方が今のところは優先されているようです。

今後は言葉を解釈する精度が一層向上し、検索結果が自動で調整されるようになるのか。それとも「海外旅行も含めて検索」のようにユーザーに確認を取るような形式も残すのか。

数年先、数ヶ月先はわかりませんが、言葉の解釈は難しいため当面はすべて自動で解釈されることはないのだと思います。AIや機械学習も万能ではありませんので、これらが追いつかない部分に気づいてフォローしていくという対応が昨今のSEO対策では求められそうです。

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