企業名やブランド名検索で2番目以降に表示されるサイトの傾向を検証

 2019.06.14  LeadPlus

企業名、ブランド名でGoogle検索をおこなった場合、ほとんどはそのコーポレートサイトやブランドサイトが最上部に表示されます。自社サイトが1位に出てこないことは、まずないはずです。

それでは2番目以降は何が表示されるのでしょうか?

業種や業態の違いなどのあるのか、そもそも自社の思い通りに埋め尽くすことができるのかなどなど疑問が湧いて来ます。

今回はその点に着目して検証をしてみたいと思います。

企業名で検索

まずは企業名で検索してみましょう。

対象は、誰もがその名を知る有名な企業名です。また別の商品やサービス、地名などに似た名前があるような企業(住宅設備メーカーのTOTOと、サッカーくじのtotoなど)は、それも上位に一緒に表示されてしまうはずです。

そうした類似するものがあるような企業名は避けて、検索してみます。また企業名といっても、○○株式会社などの正式名称ではなく、一般的な呼び名で検索してみることにします。なお今回は広告やローカル検索結果(地図など)、ニュースは対象から外し、あくまでも自然検索結果として返ってきたWebページを対象にします。

トヨタ

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トヨタで検索すると一番目は企業サイトです。

そして面白いのが、二番目は価格コムが表示されることです。いきなり外部のサイトが出てくるのを、改めて見ると面白いですね。またそれ以降は、中古車販売の企業が多く出ます。

トヨタの検索ニーズで中古車が高いのか、それとも純粋にこれらの中古車販売ページのデータベース、サイトの作りがいいのか色々なことが予測できますが、ある意味興味深い結果と言えます。

三井住友

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つづいては「三井住友」で検索。

真っ先に出てくるのが銀行です。これは当然として、次に目を移していきましょう。三井住友のカードローン、信託銀行など関連の事業やサービスが多く出ます。これはわりと多くの人が頭にある検索結果ではないでしょうか。

つまり「自社の関連会社やサービスがほとんどで、外部のサイトは出ない」というものです。

ソニー

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こちらも関連事業、グループが数多くある「ソニー」で検索。グループのポータルサイトなども出ますが、1ページ目にやはり価格コムが出ます。価格コムは巨大サイトなので出てもおかしくはありませんが、ソニーの冠が付いていないサイトが出るというのは面白いところです。

丸紅

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有名商社ですが、コンシューマー系ではないのでふだんの会話にあまり出ない企業として、「丸紅」で検索してみました。

丸紅以外のWebページとしては、転職の口コミサイト、東洋経済の記事ページが1ページ目の下位に表示されました。

丸紅は別ドメインで作った新卒採用サイトも1ページ目の中位に表示。コーポレートサイト以外は採用サイト、というのはよく出るパターンに思えます。

伊藤忠

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同業種の場合は同じ傾向になるのか。つづいて「伊藤忠」で検索してみました。

転職の口コミサイト、雑誌の記事ページと傾向は同じです。違いはYahooの株価情報も表示されたことですが、同業種の場合だと傾向は同じになってくるようです。

旭化成

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つづいて「旭化成」。こちらも有名企業ですが、日常的に名前が出てくるような会社ではないですね。コーポレートサイトと採用サイトが出てきます。採用サイトを別ドメインで作っていると、検索結果の上位に表示されやすい傾向はあるみたいです。

自社以外では転職系の口コミサイト、それにグループ会社がいくつか表示されて1ページ目は終わりです。

キッコーマン

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BtoBの企業名では採用関連がいくつか出るという傾向がつかめた後に、もう一度コンシューマー向けの商品を中心にした企業名で。「キッコーマン」で検索すると、商品情報とコーポレートサイトが出てきて、リクナビの採用情報ページも出ます。ここでもやはり、採用のページは優先されるようです。キッコーマンは自社の豆乳を扱う商品サイトもあり、それも1ページ目に出てきます。

ブランド名で検索

次は企業名ではなく、ブランド名で検索してみましょう。

ここでいうブランド名の定義は、幅広く固有名詞として認識されているサービスや商品名を指します。

楽天

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楽天はもっとも有名なショッピングサイトの楽天市場を筆頭に、数多くのサービスを展開しています。もちろんコーポレートサイトや採用ページもありますし、株価情報もあります。

そんな中で検索結果の1ページ目に表示されたのは、予想通り楽天市場でした。それ以外のグループサービスとしては楽天カードと楽天銀行、楽天証券が表示されました。

たくさんのサービスがある中から金融系の三つのサービスが出ているのは、面白いところです。内容をよく見ると、これらの金融系サービスは独自ドメインです。楽天のグループサービスはサブドメインで展開していることが多いので、ドメインの強さが影響した結果なのかもしれません。

楽天は企業情報や採用など、いわゆるコーポレート系の情報は出て来ませんでした。他に表示されたのは、楽天市場のヘルプページとアプリストアです。

楽天市場+金融系サービスというのが、なかなか面白い結果だったように思えます。

DAZN

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つづいてもオンライン系のサービスから。スポーツの映像配信アプリ、「DAZN(ダゾーン)」です。実際の検索は、「DAZN」というワードのみでおこなってみました。

結果としては提携しているドコモが紹介するページ、それにAppstoreとGooglePlayの二つが表示。これは納得ですね。

また解説記事が2つ入っていました。こちらはDAZNの始め方を網羅的に解説したもの、もう一つは気になる料金を中心に解説したものです。

この二つの運営元を探っていくと、どちらもパフォーム・グループでした。パフォーム・グループはDAZNの提供会社なので、どちらの記事も公式の解説です。

このあたりは網羅性という記事コンテンツの良さと、提供元の信頼性、権威性といったところが評価されているのかもしれません。

他に1ページ目に表示されたのは公式Youtubeチャンネル、公式Twitterでした。ですからオウンドメディア+公式Twitterで検索結果の1ページ目は占拠できている、と言えます。

ブルガリ

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次にラグジュアリーブランドの名前でも検索してみましょう。宝飾品や時計、香水など幅広く手掛けるブランド、また世代を超え昔から多くの人がその名を知るものとして「ブルガリ」で検索してみました。

公式サイト以外には、ブルガリというブランドを解説するページが2つ、どちらも情報に信頼性が置けるであろう、名前の通ったメディアサイトの解説記事です。

また楽天市場、つまりショッピングサイトが表示。それに買取サイトも1ページ目に入ってきたのにも注目です。

情報ページ+ショッピングサイト+買取サイトと、ブランド名で検索する人のニーズを幅広く満たした検索結果ではないでしょうか。

バーバリー

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上の仮説を検証するために、「バーバリー」でも検索してみました。

バーバリーもブルガリと同じく、ブランドの解説記事が二つ表示されました。これはブルガリで表示されたメディアサイトと同じものでした。やはりサイト自体が評価されているのでしょう。

また楽天も含めてショッピングサイトは三つ、買取サイトの表示はありませんでした。

下位の検索順位は検索をおこなうごとに若干入れ替わったり、2ページ目にあったものが1ページ目に表示される場合があるので何度か再検索をしてみましたが、結果は変わりませんでした。

何が見えてくるか

ここまで見てきた中で、どんな傾向だったかをまとめてみましょう。

企業名での検索

  • 取り扱うものがコンシューマー向けの商品の場合だと、そのメーカーの商品を扱った比較サイトなども1ページ目に表示される。しかもわりと上位。
  • 一般の生活者があまり話題にしない企業名、あるいは取り扱う商材がコンシューマー向けではない場合は、別ドメインで制作した採用ページが上位に出る傾向がある。
  • その企業に関する就職、転職系サイトのページも割と強め。

ブランド名での検索

  • 同じ系列のサービスが多く表示される場合、独自ドメインなのも強さに影響が出る可能性があり。
  • 検索結果の1ページ目を、オウンドメディアやSNSなどの自社発信の情報のみで埋めることは可能。
  • 解説ページは内容の網羅性とともに、信頼ができるサイトのものが選ばれる傾向があり。

企業名、ブランド名両方に共通することとして、ハッキリとテーマが分かれる場合はドメインを別で持たせるのは有効というのが見えてきます。これは企業名で検索した場合に採用サイトが上位にきたことなどからの推察です。

また最近の記事コンテンツは専門性、信頼性、権威性、いわゆるE-A-Tいったものがわりと言われます。

それをどこで判断するかについてはいろいろな意見がありますが、サイト(メディア)自体に信頼性が置けるかどうかというのは、今後のコンテンツマーケティングの一つの指針になるかもしれません。

まとめ

今回は企業名とブランド名で検索をおこなっていき、そこから見えてくることを紹介してみました。

指名検索は検索結果の1番目にその企業のコーポレートサイト、あるいはブランドサイトやサービスサイトが出てくることがほとんどなので、あまり考慮されることはありません。しかし今回のDAZNのように、1ページ目を自社発信の情報で埋めることも可能です。これはコンテンツマーケティングの一つの戦略となります。手法はオウンドメディア+アーンドメディア(SNS)の組合せです。

また自社以外でその商材やサービスを扱う場合に、記事ページをつくってコンテンツマーケティングを実施する、という企画も多いでしょう。その際は記事ページ単体ではなく、メディアとしてのサイトの信頼性を高める必要があるというのもポイントといえます。


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